ドッグフードの安全性とは

日本のドッグフードの安全性は高いものです。ペットフードに関する法律の制定は、海外に比べると非常に遅いものでしたが、業界内ではペットフード協会を設立し、製造・輸入・販売に至るまでの安全確保に努めていたものを新たに制定されたペットフード安全法が強化することになりました。
ペットフード安全法が施行される2年前の2007年、北米や欧州などでメラニンを含んだ中国製の原料を使ったペットフードのために犬猫を含む8500匹以上の犠牲を出す事件が起こりました。この時、日本にも同じペットフードが輸入されていましたが、速やかな対応により犠牲を出すことはありませんでした。この点からも業者団体の安全性への取り組み姿勢がうかがえます。また、その数か月後には「ペットフードの表示に関する公正競争規約」も改訂され、原材料としての添加物の表示も義務化しています。
2009年にペットフード安全法が施行されることにより、製造・輸入・販売に関わる業者が登録制になり、不正な業者の排除にもつながっています。原料から製品・輸入飼料や製品、すべてを記録した帳簿も設置が義務付けられ、不正が起こりにくい仕組みも作られています。農林水産省や環境省の立ち入り検査も行われ、場合によっては、製品の検査も実施されます。有害な製品を作れない仕組みということです。
直接ペットフードを規制する法律はペットフード安全法ですが、ペットフード協会では国内で製造する場合、関連法規も遵守して行っています。関税定率法、と畜場法、化製場等に関する法律、食鳥処理事業の規制及び食鳥検査に関する法律、家畜伝染病予防法、飼料安全法、食品衛生法、計量法、製造物責任法、容器包装リサイクル法、消費者基本法などです。
使用される肉類は、農林水産大臣が承認したと畜場で処理された安全性の高いものと規制されています。その家畜についても、伝染病の発生の予防に配慮された安全なものとなっています。日本ではペットフードは食品ではなく雑貨として取り扱われていますが、食品衛生法に基づき規定された食品添加物がペット用として使われています。ですから、日本のペットフードは、人間が口にする食品と同じ基準で作られているということになりますので、安全性は高いものといえます。